導入のメリット

普通充電EVインフラサービス経済メリット

２０５０年カーボンニュートラルに向けた日本政府の目標「２０３５年までに乗用車新車販売で電動車１００％」の実現に向け、
企業（法人）にも社用車をガソリン車からEV/PHV 車への移行がより一層求められてくる時代となります。

経費コストの削減の上でＣＯ2の削減で環境貢献

社用車をガソリン車から電気自動車にすることにより年間での経費削減は、
約８万円～１０万円（１台あたり）※1※コスト比較表は、PDF資料をダウンロード
社用車を電気自動車への変更に併せ、EV充電設備の導入 EV充電設備（普通充電器）の導入も補助金利用でコストメリットが 10年累計で約186万円のメリットが生まれます。※2
※コストメリットのシミュレーション表は、PDF資料をダウンロード

EV充電設備（普通充電器）の導入に関してのetc

主流EV車の充電時間
社用車所有台数における充電設備必要数（推奨）
企業（社用車）における充電設備利用シーン
EV充電設備導入に際しての概算予算

※詳しくは、PDF資料をダウンロード

※１年間の経費削減費は、日本イーテクノ㈱算出値となります。
※２コストメリット費は、日本イーテクノ㈱算出値となります。

急速充電EVインフラサービス経済メリット

２０５０年カーボンニュートラルに向けた日本政府の目標の実現に向けて、「高速SA/PA・商業施設・スーパー・レジャー施設」などの経路充電・目的地充電には、クイック充電が可能な急速充電設備の設置が必須です。
日本イーテクノ㈱では、急速充電器の設置から課金器やアプリケーションのインフラ（システム）サービスをご提供し、EVインフラサービスの事業化を検討する企業様を後方支援致します。